「地球温暖化の問題に取り組みたい」
「オゾンホールって何？」
「Influx社の星野敦社長が取り組んでいることを知りたい」
2009年、フランスのパリで開催された先進七か国会議で、はじめて地球温暖化という気象問題が議題に提出をされました。
1800年のイギリスでおこった産業革命以来、世界は毎年膨大な二酸化炭素を排出しており、その影響から地球全体の地表温度が年々高まっていました。
1980年に南極ではじめてオゾンホールというものが上空に生まれたことが観測をされ、世界中に大きな衝撃が走ったわけです。
【関連リンク】Influx社星野敦社長の経歴
Influx星野敦社長が考える二酸化炭素の問題
オゾンホールとは大気圏にあるバリアであり、宇宙から降り注ぐ有害な放射線や太陽から振りそそぐコロナという熱波から、われわれを守る役割を果たしています。
そこに大きな穴が開いたことで紫外線濃度が濃くなり、健康に害を与える要因となったわけです。
いまでは夏になると必ずと言っていいほど、日焼け止めクリームを塗ったり、日傘や帽子で太陽光線を遮るようになったでしょう。
すべては紫外線から身体を守るためです。
そして二酸化炭素濃度は2000年には約25パーセントをこえたため、先進七か国会議で問題となりました。
この会議では全世界で今後はCO2濃度を10パーセント以下にすることを宣言され、先進国は火力発電所の全面停止をすることも義務付けられています。
途上国や新興国に至っては、太陽光ソーラー発電を導入することとなっており、火力発電に関しては年間で40パーセントまでの稼働に制約をされました。
そこでここでは、パリで宣言をされたパリ協定の日本における温室効果ガスの削減運動と、以前の環境保全活動の歴史について簡単に解説をしていきましょう。
日本はすでに1990年から環境省が環境保全活動に努めている
まず日本はパリ協定のなかで、2025年までに国内すべての火力発電所の運転停止を宣言しました。
さらに戸建て・マンションなどの一般市民が暮らす住居には、必ず再生可能エネルギー装置の導入を義務化するとも言われています。
2010年から総務省と環境省が主導権を持って、各自治体に呼び掛けており新しく設備を導入する際は最大60パーセントの補助金の支給も実施をされているほどです。
なお、日本はすでに1990年から環境省が環境保全活動に努めており、そのあとに世界各国が続いたということになります。
当初は温室効果ガスを対象にされていたのではなく、河川の水質向上をメインにされていました。
1960年代後半に国内では高度経済成長期を迎えており、われわれ日本人は大きな富を得るまでになりました。
高校卒業の新入社員でも初任給が40万円、中堅のサラリーマンでも60万円の月収を得ていた時代です。
人間の生活の中心が電気・ガソリンなどを用いる時代に
三種の神器と呼ばれる家電がたくさん販売され、さらには各家庭でマイカーを所有する家も増加をします。
人間の生活の中心が電気・ガソリンなどを用いる時代となり、その影響で各地で火力発電所もたくさん建造をされていきました。
当時の火力発電では必ず石炭を使用するのが当たり前で、車に至ってはディーゼルエンジンでした。
石炭と重油を燃焼させると、たくさんの二酸化炭素を生むこととなり、その影響で光化学スモッグと呼ばれる大気汚染が日本では深刻な問題となります。
また当時は下水処理施設も一切なく、工場から排出をされる排水は川や海に直接流されてもいました。
大気だけでなく、川や海の環境汚染も深刻となり、日本では1970年に公害という社会問題が生まれるに至ったわけです。
環境省が全国民に対して環境保全運動を推奨
世界各地ではまださほど産業活動が活発ではなかったので、公害は観測をされていない時代でした。
1980年には市民団体が数多く国や企業を相手に訴訟をおこすことになって、大きく報道をされるに至っています。
そして環境省でもことを大きく受け止め、全国民に対して環境保全運動を推奨されるにいたりました。
まず最初に電気の使用時間を制限しており、夜間は8時以降は各地で計画停電を実施しています。
そして火力発電のような化石燃料を使用する設備ではなく、ウランと呼ばれる放射性物質を活用する原子力発電施設を各地で建造するようになりました。
ウランの場合、水を含ませるだけで高温の蒸気を生み出し、それで発電タービンを回転させることが可能。
つまり温室効果ガスは一切出ないというわけです。
下水施設の建造も進めていき、1997年には日本では公害問題は大半が解消をされました。
ただし、新しい問題が生まれるに至っており、これが地球温暖化です。
まとめ
異常気象はいまではどこの国でも観測をされていて、日本に至っては毎年のように超巨大台風の襲来や、ゲリラ豪雨も体験する時代となりました。
平均気温が産業革命時代の約4.5度上昇をしており、2050年には10度もアップをするとも言われています。
北極では永久凍土がすべて溶けてしまうことも試算で出ているため、早急に対応をしなくてはいけません。
世界各国では、さきに環境問題をクリアした日本に対して、助言を求められるようにもなっています。
温室効果ガス問題は地球全土の深刻な悩みなので、正しい判断でアドバイスをしないといけません。