「環境問題に取り組んでいる企業を探している」
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日本をはじめ、世界各国では今環境保全運動が活発となりました。
もともとは2005年にフランスのパリで開催されたG7会議で、欧州一帯のみがこの運動を推し進める予定でした。
ところが国連の調査によると、今後100年以内に地球の地表面温度が最大で20度も高くなり生物が生きながらえないという衝撃の結果が明らかとなります。
二酸化炭素の排出量の問題
これはわれわれ人類が生きるために実施をしてきた産業活動の代償といっても過言ではなく、二酸化炭素の排出量が産業革命後、毎年約400万トンも出してきました。
二酸化炭素は自然界で浄化をするには、約5年間もの長い歳月を必要としており、それも年間で10トン程度しか行えません。
つまり、浄化と再生のバランスが大きく乱れたことで、地球温暖化という現象があらわれたわけです。
国連では世界各国に緊急の通達を出し、2025年までにすべての国で化石燃料を使った発電を中止しようと掲げられています。
アメリカでは原子力発電施設の建設が相次いでおり、ノルウェーやフィンランドでは太陽光パネルと水力によって電気をまかなうことが基本となりました。
そして日本では2010年から、計3つの方法で電気を生み出す努力をなされています。
その専用機材を生産する企業はたくさんありますが、2000年に設立をされたベンチャー企業のブラニュー株式会社では、画期的な環境保全活動と再生可能エネルギーの発生装置を生み出されました。
そこでここでは、このブラニュー株式会社の概要と特色、生産をされているマシンについて詳しくみていきましょう。
ブラニュー株式会社が誕生した背景
まず会社が誕生した背景にあるのは、山林を守るという活動を原点としている点です。
山形県酒田市に現在も本社を構えており、もともとは学生たちがサークルの一環というスタイルで小さな会社を設立されました。
社名はフィンランドの言葉で大地を意味しており、限りなく自然を大切にして再び浄化をするという意味をこめられいます。
当初は植林の運動をなされており、山形県一帯の奥羽山脈などで伐採をされた木々の復活を目的にしていたわけです。
その後、大手産業機器メーカーがこのブラニュー株式会社を傘下に加えたことで、大きな転換期を迎えます。
もともと理系の学生によって運営をされており、産業機器開発の能力を有されていました。
その頃国内をはじめ世界各国で環境保全といく言葉が飛び交うようになり、エコロジーな瀬一括をスタートさせる方も多くなったわけです。
河川の堰に設ける水力発電装置の開発を推し進める
ブラニューでは最初に、河川の堰に設ける水力発電装置の開発を推し進め、実際に最上川の計12キロメートルの範囲で試験を実施されました。
当初はコンパクトな機材で、1時間あたり約10アワー程度の電気しか生み出せないものでしたが、次第にタービンを大きくして1時間当たり約50アワーの電気を賄えるものとなります。
山形県では以前からエコロジーな生活を進めていたため、ブラニューが試験で活用した水力発電装置を県内一帯の一級・二級河川に設置をされるようになりました。
現在では最上ダムに約20キロアワーの発電能力を有する機材を設け、県内の約10パーセントの範囲にあたる地域の電気をまかなうようになっています。
この功績がたたえられ、ブラニュー株式会社は一気に知名度を高めることになりました。
2014年には東京にも支社を構え、地熱・太陽光発電の研究も進める
2014年には東京にも支社を構え、地熱・太陽光発電の研究も進めています。
2019年に新発売をした地熱装置の場合、一般家庭に焦点をあてているのがポイントになります。
もともとは企業などの工場から排出をされた余った熱を活用して発電用タービンを動かすのが基本でした。
その場合、大きな機材となるので整備点検のほかに、設置場所も大きなスペースとなるので家庭では導入ができないと思われていたわけです。
そこでブラニュー株式会社が1から生み出すことにしたのが、スクラバーでした。
以前だと直径40センチメートル以上の大きなパイプで、これを地熱がある地中に埋めるには、必ずボーリング工事も必須だったわけです。
ところが開発したものは直径5センチメートル以下の細いワイヤー形状となったことで、大がかりな工事は不要になりました。
そして地熱のくみ上げも今までとは大きく異なり、塩化ビニールホースを活用しています。
コンパクト設計になったことで庭先などにも置くことができ、電気だけでなくガスの代わりとなる熱も活用できるようになりました。
まとめ
ブラニュー株式会社では今現在、約15品目のアイテムを生産・販売をされています。
ハウスメーカーと共同で開発をしているスマートハウス計画も順調で、すでに本社がある山形県酒田市で実験都市というスタイルで実証もされました。
日本政府ではスマート都市が今後の脱炭素社会を実現するためにカギだと見込んでおり、2025年にはアメリカ・ニューヨークで開催される国連総会で、ブラニューの成果を発表される予定です。
その際は世界に誇れる企業になるでしょう。